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住宅資材の値上がり率一覧|木材・鉄鋼・クロス・配管材はいくら上がった?

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※本記事は、2026年5月時点で確認できる公的資料・メーカー公表資料をもとに作成しています。資材価格やメーカー改定率は、地域・時期・商品グレード・取引条件によって変わります。

「見積もりを取ったら、思っていたより数百万円高かった」
「住宅会社から“資材価格が上がっていて…”と説明されたけれど、本当にそんなに上がっているの?」
「木材や鉄鋼だけでなく、クロス・床材・配管材も値上げされているの?」

近年、家づくりに使われる資材は幅広い品目で価格が上がっています。

木材、鉄鋼、生コンクリートのような構造・基礎に関わる資材だけでなく、クロス、床材、配管材、接着剤、塗料、断熱材、外壁材、住宅設備でも価格改定が行われています。

この記事では、単に「資材が高い」とまとめるのではなく、市場価格で確認しやすい資材と、メーカー改定率で見る建材・設備を分けて整理します。

この記事でわかること
  • 住宅資材の値上がり率:木材・鉄鋼・生コンクリート・クロス・配管材の上昇目安
  • 金額で見た値上がり幅:生コンクリート・鋼材・木材がいくら上がったか
  • 価格の見方:市場価格とメーカー改定率の違い
  • 見積もり確認のポイント:総額だけでなく標準仕様・付帯工事・価格有効期限を見る理由
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住宅資材の値上がりは、木材や鉄鋼だけの話ではありません。クロス・床材・配管材・断熱材・住宅設備まで含めて、資材別に見ると全体像がつかみやすくなります。

まず結論:住宅資材は資材ごとに数%〜40%超値上がりしている

住宅資材の値上がり幅は、資材によって大きく異なります。

鉄鋼や生コンクリートのような基礎・構造に関わる資材では、市場価格で20%〜40%超の上昇が確認されています。一方、クロス・床材・配管材・塗料・断熱材・住宅設備などでは、メーカーの価格改定率として数%〜30%程度の改定が発表されている建材・設備もあります。

ここで分けて考えたいのは、資材価格の上昇率と住宅本体価格の上昇率は同じではないという点です。

住宅の見積もりには、資材費だけでなく、施工費、運搬費、人件費、諸経費、住宅会社の仕入れ条件も含まれます。資材ごとの値上がり率は、住宅価格そのものではなく、建築費に影響するコストの一部です。

住宅資材・建材の値上がり率一覧

主な住宅資材の値上がり目安は、以下のとおりです。

この章のポイント

市場価格で確認しやすい資材と、メーカー改定率で見る建材・設備を分けて整理します。表の数字は、住宅価格そのものではなく、資材・建材ごとの値上がり目安です。

市場価格で見る資材

※表は横にスクロールできます。金額差は「上がった金額」の列で確認してください。
資材 以前の価格 直近・上昇後の価格 上がった金額 上昇率 影響する部分
木材・スギ正角 66,700円/㎥ 77,000円/㎥ +10,300円/㎥ 約15.4% 構造材・柱・梁
針葉樹合板 1,230円/枚 1,510円/枚 +280円/枚 約22.8% 下地材・床・壁
異形棒鋼 89,000円/t 118,000円/t +29,000円/t 約32.6% 基礎鉄筋・補強材
H形鋼 98,000円/t 122,000円/t +24,000円/t 約24.5% 鉄骨部材・金物
生コンクリート 145,000円/10㎥ 207,000円/10㎥ +62,000円/10㎥ 約42.8% 基礎工事
金額で見ると、どのくらい上がった?
  • 生コンクリート:145,000円/10㎥ → 207,000円/10㎥で、+62,000円/10㎥
  • 異形棒鋼:89,000円/t → 118,000円/tで、+29,000円/t
  • H形鋼:98,000円/t → 122,000円/tで、+24,000円/t
  • 木材・スギ正角:66,700円/㎥ → 77,000円/㎥で、+10,300円/㎥

※上記は市場価格として確認しやすい資材の比較です。住宅本体価格が同じ金額分だけ上がるという意味ではありません。実際の住宅見積もりでは、使用量・施工費・運搬費・住宅会社の仕入れ条件によって影響額は変わります。

メーカー改定率で見る資材・設備

※表は横にスクロールできます。メーカー改定率は、住宅本体価格の上昇率ではありません。
資材・設備 値上がり・改定率の目安 確認時期 影響する部分
クロス・床材 18〜30%程度の改定例あり 2026年にも一部改定 内装仕上げ
配管材 6〜12%以上の改定例あり 2026年にも一部改定 給排水・設備まわり
接着剤・副資材 18〜30%程度の改定例あり 2026年にも一部改定 内装・施工副資材
塗料 20〜35%程度の改定例あり 2026年にも一部改定 外装・内装・塗装工事
断熱材・ロックウール 20%程度の改定例あり 2025年にも一部改定 断熱性能・省エネ性能
外壁材・金属サイディング 5%程度の改定例あり 2026年にも一部改定 外壁・外装
住宅設備 2〜15%前後の改定例あり 2024年以降、2026年にも一部改定 キッチン・浴室・トイレ・洗面・窓・ドア
表を見るときの注意点
上記は、国土交通省・林野庁・住宅金融支援機構・建設物価関連資料・主要建材メーカーの価格改定資料などをもとにした目安です。メーカー改定率は住宅本体価格の上昇率ではありません。
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市場価格とメーカー改定率は、同じ「値上がり」でも見ている対象が違います。表では、どの数字をもとにした目安なのかを分けて確認しましょう。

市場価格で見る資材の値上がり

木材、鉄鋼、生コンクリートなどは、市場価格として金額の変化を確認しやすい資材です。

これらは住宅の構造や基礎に関わります。価格が上がると、住宅会社の原価にも直結する資材です。

木材・合板の値上がり

木材価格は「今も上がり続けている」というより、ウッドショック前より高い水準で推移していると見るのが現実的です。

木材価格は、ウッドショック時に急騰しました。現在は品目によって下落・横ばいも見られますが、2020年頃と比べると高い水準です。

林野庁の資料では、2026年3月のスギ正角・乾燥材は77,000円/㎥スギ間柱・乾燥材は84,400円/㎥針葉樹合板は1,510円/枚とされています。同資料では、過去価格としてスギ正角66,700円/㎥、針葉樹合板1,230円/枚も示されています。

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木材価格は統計条件の見直しもあるため、細かな上昇率だけで判断しない方が安全です。長期比較はあくまで目安として見ておきましょう。

木材価格は、調査対象や統計条件の見直しによって長期比較が難しい面もあります。そのため、細かな上昇率だけでなく、「ウッドショック前と比べて高い水準にあるか」を見ると判断しやすくなります。

鉄鋼・鋼材の値上がり

異形棒鋼やH形鋼は、2021年から2022年にかけて大きく上昇しました。

鉄鋼は、鉄筋、金物、鉄骨部材、設備部材などに使われる資材です。

国土交通省の資料では、建設物価調査会「建設物価」を出典として、2021年8月から2022年8月にかけて異形棒鋼が89,000円/tから118,000円/tへ、H形鋼が98,000円/tから122,000円/tへ上昇したことが示されています。上昇率は、異形棒鋼が32.6%、H形鋼が24.5%です。

鉄鋼価格は、鉄スクラップ価格、エネルギー費、物流費、需要回復などの影響を受けます。住宅では鉄筋や金物など、完成後には見えにくい部分にも使われるため、価格上昇は見積もりにも反映されます。

生コンクリートの値上がり

生コンクリートは基礎工事に欠かせない資材で、価格上昇が住宅会社の原価に直結しやすい部分です。

生コンクリートは、住宅の基礎工事に欠かせない資材です。

国土交通省の資料では、2021年8月の生コンクリート価格が145,000円/10㎥、2022年8月が150,000円/10㎥と示されています。また、2024年11月時点の国土交通省資料では、生コンクリート価格が207,000円/10㎥、セメント価格が159,000円/10tとされています。

2021年8月の145,000円/10㎥と比べると、2024年11月の207,000円/10㎥は約42.8%高い水準です。

生コンクリートは、セメント価格、燃料費、輸送費、人件費の影響を受けます。特に基礎工事は住宅に欠かせないため、価格上昇が住宅会社の原価に直結しやすい部分です。

生コンクリート価格を見るときの注意点
生コンクリートや骨材、施工費は地域差が出やすい資材です。表の値上がり率は全国一律の数字ではなく、目安として確認しましょう。

メーカー改定率で見る資材の値上がり

クロス、床材、配管材、接着剤、塗料、断熱材、外壁材、住宅設備などは、商品やメーカー、グレードによって価格差が大きい資材です。

そのため、木材や鉄鋼のように市場価格だけで見るよりも、メーカーが発表する価格改定率で見ると、値上げの実態をつかみやすくなります。

メーカー改定率を見るときの注意点
メーカー改定率は、建材メーカーが発表する価格改定の目安です。実際の住宅見積もりでは、住宅会社の仕入れ条件、標準仕様、在庫状況、施工費、諸経費が加わります。改定率がそのまま施主の負担増になるわけではありません。

ここでは、クロス・配管材・塗料・断熱材・外壁材・住宅設備に分けて、メーカーの価格改定情報を見ていきます。

クロス・床材・接着剤・副資材

クロスや床材は使用面積が広いため、単価の上昇が総額に表れやすい資材です。

クロスや床材は、住宅全体で使う面積が広い建材です。壁紙、床材、クッションフロア、接着剤、副資材などは、原油・ナフサなどの石油化学原料、物流費、製造コストの影響を受けます。

サンゲツは、2026年7月1日受注分より、壁装材・床材・ファブリック・エクステリア・副資材・接着剤等について、18〜30%程度の取引価格改定を発表しています。対象商品には、壁装材や床材のほか、副資材・接着剤等も含まれます。

単価の上昇は小さく見えても、クロスや床材は使う面積が広いため、総額に表れやすい資材です。内装材だから影響が小さい、とは言い切れません。

配管材

配管材は完成後には見えにくい部分ですが、住宅の給排水や設備工事に欠かせない資材です。

配管材は、給排水や設備まわりに使われる資材です。塩化ビニル管やポリエチレン管などは、樹脂原料やナフサ、原油価格、物流費の影響を受けます。

積水化学工業は、2026年6月1日出荷分より、塩化ビニル管を12%以上塩化ビニル継手・マス・関連製品を6%以上ポリエチレン管を10%以上改定すると発表しています。対象分野には、給排水、水道、下水道、建築設備などが含まれます。

配管材は完成後には見えにくい部分ですが、住宅の給排水や設備工事に欠かせません。値上げは、住宅会社の原価にも反映されます。

塗料

塗料は、外装・内装・塗装工事に関わる資材で、原材料費や物流費の影響を受けます。

塗料は、外装・内装・塗装工事などに関係する資材です。

樹脂、溶剤、顔料、シンナー、エネルギー費、物流費などの影響を受け、メーカーによる価格改定も行われています。

日本ペイントは、2026年6月1日出荷分より、塗料類全般などを対象に価格改定を発表しています。改定率は、溶剤系塗料25〜35%水性塗料20〜30%です。

断熱材・ロックウール

断熱材は、省エネ性能や断熱性能に関わるため、仕様まで見ておきたい資材です。

断熱材は、住宅の断熱性能や省エネ性能に関わる資材です。グラスウール、ロックウール、発泡系断熱材など、種類によって価格や性能が異なります。

ニチアスは、2025年10月1日出荷分より、産業用ロックウール製品について20%の価格改定を発表しています。住宅用断熱材全体が一律に20%上がるという意味ではありませんが、断熱材関連でもメーカーによる価格改定が行われています。

断熱材は、単価だけでなく、断熱等級や省エネ性能にも関わります。見積もりでは、断熱材の種類や厚み、窓の仕様までセットで見ると判断しやすくなります。

外壁材・金属サイディング

外壁材は、建物の外観だけでなく、メンテナンス費にも関わる部分です。

外壁材や金属サイディングも、原材料費や物流費の影響を受ける建材です。

LIXILは、2026年4月1日、一部5月1日受注分より、建材・設備機器のメーカー希望小売価格の一部改定を発表しています。その中で、金属サイディングは平均5%程度の改定対象に含まれています。

外壁材は、初期費用だけでなく、将来のメンテナンス費にも関わります。標準仕様に含まれる外壁材の種類と、グレード変更時の追加費用を見ておきたい部分です。

住宅設備

住宅設備は、選ぶグレードによって見積もり差が出やすい部分です。

住宅設備でも、メーカーによる価格改定が行われています。

キッチン、浴室、トイレ、洗面台、水栓金具、サッシ、ドアなどは、原材料費、物流費、エネルギー費の影響を受けます。

LIXILは、2026年4月1日、一部5月1日受注分より、建材・設備機器のメーカー希望小売価格の一部改定を発表しています。住宅サッシ・ドアは平均5%程度水栓金具は平均15%程度キッチン・トイレ・洗面は平均6%程度浴室は平均3%程度の改定対象です。

また、TOTOも2024年8月1日受注分より、住宅設備機器商品の希望小売価格を改定しています。主な平均改定率は、ユニットバス・システムバス2%洗面化粧台3%システムキッチン3%衛生陶器5%水栓金具11%です。

なお、サッシやドアなどの開口部でも、2026年の価格改定情報を反映したメーカー資料が公開されています。ただし、改定率は商品やメーカーによって異なるため、見積もり時には窓・ドアの仕様も見ておきましょう。

住宅設備は、選ぶグレードによって価格差が大きい部分です。資材価格の上昇だけでなく、標準仕様からの変更やオプション追加によっても見積もりが変わります。

住宅資材・建材が値上がりしている理由

住宅資材や建材の値上がりは、ひとつの原因だけで起きているわけではありません。

木材、鉄鋼、セメントなどの原材料価格、ナフサや原油価格、円安、物流費、エネルギー費、人件費、住宅設備の価格改定など、複数の要因が重なっています。

この章のポイント

住宅資材の値上がりは、ナフサだけで説明できるものではありません。原材料費・物流費・人件費・為替・住宅設備の価格改定など、複数の要因を分けて見る必要があります。

木材・鉄鋼・セメントなどの原材料価格

木材、鉄鋼、セメントは、住宅の構造や基礎に関わる重要な資材です。

これらの価格が上がると、住宅会社だけで吸収するのは難しくなります。特に基礎・構造に関わる資材は、仕様を大きく削りにくいため、見積もりにも反映されやすい部分です。

ナフサ・原油価格の影響

ナフサは、クロス・床材・配管材・接着剤・塗料などに関係しやすい原料です。

ナフサとは、原油を精製する過程で得られる石油製品の一つです。プラスチック、合成樹脂、化学繊維、塗料、接着剤などの原料として使われます。

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ナフサはプラスチックや合成樹脂などの原料になります。住宅では、クロス・床材・配管材・接着剤・塗料などに関係します。

住宅でいえば、クロス、床材、配管材、接着剤、塗料、断熱材、樹脂製品などが、ナフサや原油価格の影響を受ける建材です。

一方で、住宅資材の値上がりをナフサだけで説明することはできません。実際には、原材料費、エネルギー費、物流費、人件費、包装資材費、為替など、複数のコストが重なっています。

円安・物流費・エネルギー費・人件費の影響

資材価格には、原材料そのものの価格だけでなく、輸送費や製造コストも関係します。

円安による輸入コストの上昇、燃料費や電力費の上昇、物流費、人件費の増加も、建材価格や住宅設備の価格改定につながります。

2026年も建材・住宅設備の値上げは続いている?

過去のウッドショックや資材高騰だけでなく、2026年時点でも建材・住宅設備の価格改定は続いています。

ただし、すべての資材が同じように上がっているわけではありません。品目によって、高止まり、横ばい、再値上げなど動きは分かれます。

国土交通省の令和8年4月調査でも、生コンクリート、骨材、アスファルト合材、異形棒鋼、H形鋼、石油は前月比で「やや上昇」とされています。一方で、セメントと木材は「横ばい」とされており、すべての資材が同じように上がっているわけではありません。

また、2026年には壁装材・床材・副資材、配管材、塗料、住宅設備などで価格改定が発表されています。一方で、木材のように、急騰後は品目によって横ばいで推移しているものもあります。

見積もりを取るときは、古い相場感だけで判断せず、価格の有効期限や、契約後に値上げがあった場合の扱いまで確認しましょう。

住宅資材の値上がりは注文住宅にどのくらい影響する?

住宅資材の値上がりは、注文住宅の所要資金にも表れています。

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」では、注文住宅の所要資金は3,936万円、土地付注文住宅は5,007万円とされています。

ただし、この金額の上昇分すべてが資材高騰によるものではありません。住宅性能の向上、設備グレードの変化、土地価格、金利、地域差も関係します。

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資材が20%上がったからといって、住宅本体価格がそのまま20%上がるわけではありません。住宅価格には、施工費・人件費・運搬費・諸経費も含まれます。

資材価格が20%上がったからといって、住宅本体価格がそのまま20%上がるわけではありません。

建物の大きさ、間取り、仕様、住宅会社の仕入れ条件、標準仕様の内容によって、見積もりへの影響は変わります。

見積もりで確認したい資材高騰のチェックポイント

資材価格が変動している時期は、見積もりの総額だけで判断しないようにしましょう。

同じ「建物本体価格」でも、住宅会社によって含まれる工事範囲や標準仕様が異なります。

この章のポイント

資材価格が高い時期は、総額だけでなく、標準仕様・付帯工事・価格の有効期限・値上げ時の扱いまで確認しましょう。

※表は横にスクロールできます。見積もり比較では、総額だけでなく「含まれる工事範囲」も確認してください。
確認項目 見るポイント
建物本体価格 どこまでの工事が含まれているか
標準仕様 クロス・床材・断熱材・窓・設備のグレード
付帯工事費 給排水、地盤改良、外構などが別費用か
仕様変更時の追加費用 標準仕様から変更した場合にいくら上がるか
価格の有効期限 見積もり金額がいつまで有効か
値上げ時の扱い 契約後に資材価格が上がった場合の対応
設備の納期 キッチン・浴室・トイレなどに遅れがないか
資金計画 土地代、諸費用、ローン費用まで含まれているか
見積もりを見るときの注意点
見積もりを見るときは、まず標準仕様に何が含まれているか、価格の有効期限はいつまでか、仕様変更時にいくら上がるかを確認しましょう。

資材価格が高い時期は、複数社の見積もり比較が重要

資材価格が上がっている時期は、住宅会社ごとの見積もり差が出やすくなります。

会社によって、建材や設備の仕入れルート、標準仕様、見積もりに含まれる範囲が異なるからです。

同じ予算でも、ある会社では標準仕様に含まれる内容が、別の会社ではオプション扱いになることがあります。坪単価が安く見えても、付帯工事や外構費が別になっていれば、最終的な総額は上がります。

資材価格の上昇そのものは、施主側でコントロールできません。

一方で、どの会社に相談するか、どこまで標準仕様に含まれているか、どの仕様を優先するかは比較できます。

そのため、資材高騰時代の家づくりでは、1社だけで判断せず、複数社の見積もりや間取りプランを見比べましょう。

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まとめ:住宅資材の値上がりは資材別に見て判断しよう

住宅価格の上昇は、ナフサだけでなく、木材、鉄鋼、生コンクリート、断熱材、外壁材、住宅設備、物流費、人件費などが重なった結果です。

木材、鉄鋼、生コンクリートは、市場価格として金額の変化を確認しやすい資材です。一方で、クロス、床材、配管材、接着剤、塗料、断熱材、住宅設備などは、メーカーの価格改定率で見ると分かりやすくなります。

資材価格の上昇率は、住宅本体価格の上昇率そのものではありません。実際の見積もりへの影響は、建物の大きさ、仕様、住宅会社の仕入れ条件、標準仕様、地域差によって変わります。

家づくりでは「資材が高いから不安」と感じるだけでなく、次の3つを確認しておきましょう。

  1. 自分たちの希望する家では、どの費用が上がりやすいのか
  2. どこまでが標準仕様に含まれているのか
  3. どの住宅会社なら予算内で納得できる提案をしてくれるのか

この3つを比べることで、予算オーバーを避けながら、現実的な家づくりを進めやすくなります。

まずは自分たちの予算で建てられる家を比較してみる

資材価格が上がっている時期は、同じ予算でも住宅会社によって提案内容に差が出ます。

標準仕様に何が含まれるのか、付帯工事や外構費はどこまで入っているのか。1社だけの見積もりでは、総額が高いのか妥当なのか判断しにくいものです。

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参考資料

この記事の価格・改定率の確認には、以下の公的資料・メーカー公表資料を参考にしました。

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